リノベーション計画では「建築士は本当に必要？施工会社だけでも進むのでは？」と迷う方は多いのではないでしょうか。結論から言うと、建築士が入ると「設計の精度」と「法規の安全確認」が上がる傾向にあります。専門職として、法規や図面の整合を体系的に確認できるからです。結果、工事中のズレや追加費用のリスクを下げやすくなります。

施工側からしても、図面と判断軸が先にそろっている現場ほど、品質と金額がブレにくいものです。たとえば、壁を抜く・窓を大きくする・階段を動かすといった変更は、見た目より先に「構造」「避難」「採光」などの条件が出てきます。ここを読み違えると、途中で計画が止まったり、補強が増えて費用が跳ねたりします。

建築士は「実現するための順番と根拠をつくる人」と考えてもいいでしょう。今回のお役立ちコラムでは、建築士の役割について「設計・法規・判断力」の3つで分解し、どのようなメリットがあるのかくわしくお話しします。

▼合わせて読みたい▼
常滑市で間取り変更は申請が必要？建築士が徹底解説

設計と法規で「計画が止まらない」状態をつくる

リノベーションは、美観の話だけではありません。構造・設備・暮らしやすさが同時に動くため、見えない条件を先に整理できるかで、後のトラブルが変わるのです。ここが建築士の強みであり、先に「決める図面」を作成できます。

要望を図面に翻訳し、優先順位を決める（判断力）

ポイントは、希望を「優先順位つきの図面」に変えることです。たとえば「LDKを広くしたい」と言っても、壁を抜けば耐力（地震に耐える力）や梁補強が絡みますし、工事費と工期が伸びやすくなります。ここで建築士が入ると以下のような構造部分を適切に整理できるのです。

• 動線（回遊）
• 収納
• 採光
• 断熱
• 構造

このような内容について「変えない／変える」を整理できて、図面でも合意を取れるのです。「壁を抜かずに入口位置を変えて広く見せる」「収納を分散して廊下を短くする」といったアイディアも出せるかもしれません。

キッチン位置を変えるなら、排気や配管勾配の条件も早めに押さえ、後でやり直しが出ないようにできます。図面が固まると、設備や造作の寸法、配線や給排水のルートまで先に決まるのです。現場での「入らない」「ぶつかる」「やり直し」も減らせるでしょう。

確認申請・法規チェックで「止まる工事」を避ける

リノベーションは、新築ほど法律を意識しないまま進む傾向にあります。ただし、一定条件で建築確認が必要です。国土交通省は、2階建て木造戸建などの「大規模なリフォーム」について、2025年4月以降に着工する場合は建築確認手続の対象になることを示しています。（主要構造部の過半を改修する等）

一方、水回りの入替えや手すり・スロープ設置などは、従来どおり確認が不要とされているのです。この線引きを早い段階で押さえるだけでも「着工後に申請が必要だと分かって止まる」事故を避けやすくなります。

建物によっては、建てた当時は適法でも、いまの基準とは考え方が違う部分が残っている場合があるものです。工事内容によって確認すべき点が増えるため、早めの整理が重要となります。

▼合わせて読みたい▼
“回遊動線”で家事時間を半分に｜同居リノベの成功パターン

工事監理とコスト管理で「ズレと追加」を減らす

図面に問題がなくても、工事が図面どおりに進まなければ意味がありません。材料や職人の手配が動く以上、ズレが出やすいものです。施工中の確認と、お金の整理を「仕組み」にすることで、失敗が減ります。後から慌てない段取りが作れるのです。

工事監理で図面どおりを確認し、手戻りを減らす

工事監理は、建築主の立場で工事を設計図書と照合し、設計どおりに実施されているか確認します。国土交通省の資料でも「工事監理者は欠陥の発生を未然に防ぐ重要な役割を担う」とされているのです。一定の建築物では、建築士の独占業務だと整理されているのです。

現場では、補強・断熱・防火など「後で見えない部分」ほど、差が出ます。工事監理では、納まり（取り合い）や材料の仕様、施工写真の記録を押さえて図面と違う点があれば早めに是正します。

断熱材を塞ぐ前、下地が隠れる前など「見えるタイミング」で確認できると、直す範囲が最小で済むのです。第三者の確認が入ることで、手直しも小さいうちに止められます。

見積もりと変更ルールで、追加費用を抑える

追加費用がふくらむ典型例は、決める順番が逆になることです。造作や配線、窓寸法を後回しにすると、現場変更が連鎖して材料・手間・工程が増えます。

建築士が入ると、設計段階で「決め切る範囲」と「現場で調整する範囲」を線引きできるのです。変更が出たら「理由／金額／工期／代替案」をセットで適切に整理できます。

口頭だけで変更を進めると、内容の食い違いが起きやすくなります。変更は「理由／金額／工期／代替案」をセットにし、書面で合意を残すと行き違いを減らせるのです。

見積もりも「一式」が多いほど、図面と仕様で範囲を切っておくと比較しやすくなります。変更が出たら、口頭ではなく「変更合意（追加・減額・工期）」を残すルールにすると揉めにくくなるでしょう。以下のような4点を確認してください。

• 設計と工事監理の範囲
• 法規チェックと申請の担当
• 変更の承認ルール（書面）
• 監理報告の形式（写真等）

第三者の整理役がいると「言った／言わない」が減る

設計と工事を同じ会社がまとめる形もあります。

ただ、建築士が別の立場で入ると「言った／言わない」を減らせるのです。コンセント位置や造作寸法、そのほか窓周りの収まりのような細部は、工事が進むほど直しにくくなります。建築士が図面と現場を見比べ、変更の理由と影響（費用・工期・性能）を整理して住まい手に説明すると、納得して判断しやすくなるのです。

さらに図面と「決めごとの一覧」がそろえられれば、見積もりの範囲も明確になります。「どこまでが金額に入るか」を線引きしやすいのです。

打合せ内容をメモで残し、工事の節目（解体後・下地完了・仕上げ前）で確認ポイントを作ると、見落としが減ります。変更が出たら、口頭だけで進めず、追加金額と理由をセットで書面に残すのが安全です。そういった部分でも建築士のメリットは大きいと言えるでしょう。

▼合わせて読みたい▼
ハーフリノベーションとは？フルとの違い・費用相場・向いている人をプロが整理

よくある質問（FAQ）｜リノベに建築士は必要か迷ったときの判断ポイント

リノベーションで建築士を入れるべきかは、工事内容と「どこまで確実に進めたいか」で変わります。ここでは検討段階で特に多い質問をまとめました。先に不安を潰しておくと、見積比較や打合せの判断が早くなり、途中の手戻りも減らしやすくなります。

Q1：小規模な内装だけでも建築士は必要？

A：壁を抜かない、設備位置を大きく変えない、法規や構造に触れない範囲なら施工会社主導でも進むことは多いです。一方で寸法の整合や“決め切り”が弱いと追加が出やすいので、迷うなら設計だけ建築士に依頼する選択もあります。

Q2：建築士に頼むと何が一番変わる？

A：要望を優先順位つきの図面に落とし、決めごとを前倒しで確定できる点です。現場が迷う余地が減るほど、品質と金額がブレにくくなります。

Q3：施工会社のプラン提案と建築士の設計はどう違う？

A：施工会社は工事として成立させる視点が強く、建築士は法規・構造・納まりを含めて“整合の取れた設計”にまとめるのが役割です。どちらが良い悪いではなく、案件の複雑さで必要度が変わります。

Q4：どんな工事なら建築士が入った方がいい？

A：壁を抜く、窓を大きくする、階段を動かす、水回りを大きく移動するなど、構造や避難、採光、設備条件が絡む変更がある場合です。工事中に止まりやすい領域なので、先に根拠を揃えるほど安全です。

Q5：工事監理は必ず必要？

A：必須かどうかは案件で変わりますが、断熱や補強など“後で見えない部分”ほど監理の有無で差が出やすいです。少なくとも節目（解体後、下地完了前、仕上げ前）で確認ポイントを設けると手戻りを抑えられます。

Q6：建築士費用は結局高くつかない？

A：設計・監理費は増えますが、設計の精度が上がることで追加工事ややり直しのリスクを下げられる場合があります。費用対効果は「変更が多い計画ほど出やすい」と考えると判断しやすいです。

Q7：トラブルを減らすために施主側が決めておくべきことは？

A：要望を「絶対に譲れない」「できれば実現したい」「余裕があれば検討する」の3段階に分けて整理し、変更の承認ルール（理由／金額／工期／代替案をセットで書面合意）を最初に決めることです。これだけで「言った／言わない」が起きにくくなります。

Q8：建築士を選ぶときのチェックポイントは？

A：同種案件の実績、設計だけか監理までかの範囲、法規チェックの進め方、打合せの回数と成果物（図面・決めごと一覧・監理報告）の出し方が明確かを確認してください。

建築士がいるから迷わない｜リノベを安心して進めるならリノベ建築工房へ

リノベーションに建築士が必要かどうかは「どこまで確実に進めたいか」で答えが変わります。施工会社だけでも工事は進みますが、建築士が入ることで設計の精度と法規の安全確認が高まり、途中で計画が止まるリスクや追加費用の発生を抑えやすくなります。

特に壁を抜く、窓を広げる、階段を動かすといった変更では、構造や採光、避難などの条件が複雑に絡むため、根拠を持って順番を整理できる存在が重要です。

リノベ建築工房では、建築士が要望を優先順位つきの図面に落とし込み、法規チェックや確認申請の要否を早期に整理します。さらに工事監理によって、図面どおりに施工されているかを節目ごとに確認し、断熱や補強など後で見えなくなる部分の品質を担保します。見積もりや変更についても、理由・金額・工期を整理し、書面で合意を残すことで「言った／言わない」のトラブルを防ぎます。

リノベーションを確実に進めたい方、途中で迷いや不安を増やしたくない方は、ぜひリノベ建築工房にご相談ください。問い合わせフォームからのお問い合わせはもちろん、メールや電話でのご相談、ショールームへの来店にも対応しています。

建築士の視点を早く取り入れることが、満足度の高いリノベへの近道です。